どこをどう示せばこの自然災害の全体と把握できるのか。帯のように並んだ震源が縦長の太い津波を誘発し結果多様な崩壊を招いた。これまではそれでも地域限定的であったから、この国の半分の距離に渡る被災の、それこそ報道で繰り返される「壊滅的」な様相は分散多岐に渡り、日々被災者、行方不明者、亡くなった方の数は増え続けている。どこからどう救済救助救援したらいいのか。世界的にみても、数字的にみても、歴史に刻まれる大災害に違いない。一度目はビルが折れるかもしれないと感じた勝どきのオフィスもこの三日揺れ続けている。調べるとやはりビルにはいたるところにひび割れが走っていた。
報道が何かデジャブのような気がしたのは、数年前ゲンタとふたりで新潟沖地震の被災地を撮影しながら修理中の柏崎刈羽原子力発電所取材をおこなった記憶が重なったからだろう。あの時はやはりなにかしら予知に動かされたと今となっては考えられる。
リアス奥や海沿いの漁村を呑み込んだ局面と、原子炉外郭爆発、ライフラインの停止、ネットワークの喪失など、被災地はもとより、連関する各種エネルギーを含めた受容供給ネットワークや交通の断裂、停止など津波の被災はなかった首都圏も含み、この国全体のあらゆるこれまでの状況が、これに影響され即刻の再構築を促されている。震災当日の夕方は、まだ遠い情報の見えない災いだった都下のコンビニも、二日後には店じまいをし、食料品を売るスーパーは軒並み生産工場の業務停止などによって品物がない。
震度9.0という耳を疑うような再計測が発表され、まるで日本沈没そのものだと終日報道を眺める。北米プレートの崩壊で被災地の海岸沿いが東南東へ4m移動し70cm沈下したらしい。長野新潟県境震源の地震も誘発されたか因果のわからぬまま、いわば生きているプレートテクトニクスの加減で、ユーラシアプレートとフィリピン海プレートも黙っているわけはないと考えるのが筋だとすると、そのみっつの境目である、首都圏から東海にかけて、呑気にこのままの姿勢を続ける理由はない。
せいぜいメディアは勝手な潜入取材などやめて、この非常事態においては連携をとり、国の救済レベルへのホットラインを構築し、取材というレヴェルからリサーチ検証を地域分担するなど知恵を絞って、救済マップをつくるなどすべきだ。
こんな時に、見舞いの言葉ひとつなく独我的営利を無頓着にメールマガジンで配信するユニクロの企業センスを絶望的に感じながら削除する。企業には商売をやめてやることがあるだろう。
と、一体わたしに何ができるのか。答えのみつからないまま情報の錯綜に表情を強張らせている。
＊画像 : 社団法人 全国地質調査業協会連合会より引用
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全てが変わる / tokisae
